看護師が常勤からパートへ移行すると給料はどうなる？収入ダウンを防ぐ工夫

家庭の事情や自分の健康のために、常勤からパートへ働き方を変えたいと考える看護師は少なくありません。ですが同時に、多くの方が悩むのが給料の問題です。パートになると手取りはいくら減るのか、ボーナスや手当はどうなるのか、将来の年金やキャリアへの影響も気になるところです。
この記事では、医療現場に詳しい視点から、常勤からパートへ移行した場合の給料や待遇の違い、収入ダウンを最小限に抑える具体的な工夫まで、最新情報をもとに分かりやすく解説します。

看護師 常勤からパートへ 給料はどれくらい変わるのか

看護師が常勤からパートへ働き方を変えると、一般的には月々の給料は下がりますが、その下がり方は働き方や勤務先によって大きく異なります。常勤は月給制で賞与や各種手当が充実しているのに対し、パートは時給制が多く、手当や賞与は限定的です。
一方で、時給設定が高めで夜勤や土日勤務をうまく組み合わせれば、想像していたほど収入が下がらないケースもあります。また、社会保険の加入条件を満たす働き方を選ぶかどうかによっても、実質的な手取り額や将来の年金額が変わってきます。

重要なのは、単に月給と時給だけを比べるのではなく、年間収入、手取り額、福利厚生、税金や社会保険料まで含めた「総合的な収入と安心感」で判断することです。この章では、常勤とパートの給料の基本的な違いを整理した上で、どの程度収入が変わるのかをイメージしやすく解説していきます。

常勤とパートの基本的な給与形態の違い

常勤看護師の多くは「月給制」で、基本給に加えて、職務手当、夜勤手当、住宅手当、家族手当、通勤手当などが支給されます。さらに病院によっては年2回程度の賞与があり、年間収入の大きな部分を占めています。社会保険や退職金制度も整っているため、安定した収入と将来への安心感が得られやすい形です。
一方、パート看護師は「時給制」が主流で、時給×勤務時間数が基本的な給与額になります。夜勤や早出・遅出に対する加算を設けている職場もありますが、常勤ほど手当の種類は多くない傾向があります。賞与についても、支給されない職場や、一時金としてごく少額のみ支給される職場もあり、年間収入としては常勤に比べて低めになりがちです。

ただし、パートでも所定労働時間や勤務日数が一定以上であれば、社会保険の加入対象となり、厚生年金や健康保険に加入できる場合があります。また、時給が高めに設定されているクリニックや訪問看護、夜勤専従などでは、限られた日数でも効率よく収入を得られる可能性があり、給与形態の違いを理解したうえで自分にとって最適な働き方を検討することが重要です。

モデルケースで見る月収・年収の変化イメージ

例えば、都市部の一般病院で常勤として働く看護師のモデルケースを考えてみます。月給28万円、賞与が年間4か月分とすると、年収はおおよそ28万円×12か月＋28万円×4か月＝約448万円になります。ここから税金や社会保険料が差し引かれ、手取りは360万円前後となるイメージです。
同じ看護師が、同じ病院や同等の水準の病院でパート勤務に変わり、時給1,800円、週3日・1日実働7時間働く場合を想定します。この場合、1か月あたりの勤務時間は約84時間のため、1,800円×84時間＝約15万1千円です。賞与がないとすると、年収は約181万円となり、常勤のときと比べると年収はおよそ4割程度にまで下がる計算になります。

ただし、週4日勤務に増やしたり、夕方〜夜間帯の時給が高いシフトを選ぶことで、同じパートでも年収を200万〜250万円台まで引き上げることも可能です。また、夜勤専従のパートで1回あたりの単価が2万5千円〜3万円程度の場合、月に6〜8回勤務すれば月収15万〜24万円程度を確保でき、常勤よりも自由な時間を確保しつつ、意外と高い収入を維持できる場合もあります。

手取り額に影響する税金と社会保険のポイント

常勤からパートへ移行する際には、額面の収入だけでなく、税金と社会保険料が手取り額にどう影響するかを理解しておくことが大切です。常勤では、厚生年金、健康保険、雇用保険などに加入しているため、毎月の給与から一定額が天引きされますが、その分将来の年金額の増加や医療費の自己負担軽減というメリットがあります。
パートの場合、週の所定労働時間や月の勤務時間数・給与額によって、社会保険へ加入できるかどうかが変わります。条件を満たさない場合は、国民年金と国民健康保険に自分で加入することになり、保険料の負担方法や金額が変わります。また、配偶者の扶養に入るかどうかで、年収の目安や税金、保険料負担も大きく異なります。

特に意識したいのが、いわゆる「扶養の範囲」の目安です。税法上の配偶者控除や社会保険上の扶養条件には、それぞれ年収の基準があります。例えば、年収を一定額未満に抑えると配偶者の扶養に入りやすくなり、社会保険料の自己負担がなくなる一方で、働き方によってはわずかな勤務時間増加で保険料負担が大きくなるケースもあります。自分と家族全体の手取り額のバランスを考えながら、どのラインを目安に働くかを検討することが重要です。

常勤看護師とパート看護師の給料・手当・福利厚生の違い

常勤からパートへの移行を検討する際には、単純な給料額だけでなく、手当や福利厚生を含めて総合的に比較することが欠かせません。同じ職場でも、勤務形態によって受けられる手当の種類や金額、福利厚生の対象範囲は大きく異なります。
ここでは、代表的な病院やクリニックでの常勤とパートの待遇の違いを整理し、どこにメリット・デメリットがあるのかを理解しやすいように解説します。特に、賞与、退職金、各種手当、休暇制度などは将来のライフプランにも大きく影響しますので、事前にしっかり把握しておきましょう。

これらの点を把握しておくことで、目先の時給だけにとらわれず、自分にとって本当に価値のある条件を見極めやすくなります。次の表と解説を参考に、自身の状況と照らし合わせて検討してみてください。

給料・賞与・昇給の比較

常勤とパートでは、基本的な給与体系だけでなく、賞与や昇給の仕組みも異なります。一般的な違いを分かりやすくするために、下記のような比較表で整理します。

常勤では、毎月の給与が安定しているうえ、賞与や定期昇給により、長く勤務するほど年収が増えやすい仕組みです。一方、パートは勤務時間数が収入に直結するため、シフト調整次第で年収が上下しやすく、賞与や昇給の機会も限定的です。
ただし、パートでも高時給の職場を選んだり、経験や資格を評価してくれる事業所で働くことで、時給アップが期待できる場合があります。また、同じ職場で長く働くことで、信頼やスキルが評価され、初任時よりも条件が良くなるケースもあります。求人票だけでなく、実際の職場の運用方針を確認することが大切です。

夜勤手当・残業代・各種手当の違い

看護師の収入を大きく左右するのが、夜勤手当や残業代などの各種手当です。常勤では、夜勤手当が月数万円から十数万円に及ぶこともあり、総支給額の中で大きな割合を占める場合があります。また、時間外労働に対しては法定の割増率で残業代が支給されるほか、病棟手当、危険手当、資格手当などが上乗せされることもあります。
パート看護師の場合、夜勤に入るかどうかや、職場の就業規則によって受け取れる手当が変わります。夜勤パートであれば1回あたりの夜勤手当や深夜帯の割増賃金が設定されていることが多く、少ない回数でも効率よく収入を得られることがあります。一方で、日勤のみパートの場合は、夜勤手当がない分、常勤よりも手当による上乗せは少なくなりがちです。

また、通勤手当や住宅手当、家族手当などは、常勤を対象としている職場が多く、パートでは支給されない、あるいは上限額が低めに設定されていることがあります。就業前には、時給の金額だけでなく、「どの手当が、どの勤務形態に支給されるのか」を必ず書面で確認し、トータルの収入イメージを持ったうえで判断することが重要です。

社会保険・退職金・福利厚生の違い

社会保険や退職金、福利厚生も、常勤とパートで大きく異なるポイントです。常勤看護師の多くは、健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険などに加入しており、一定の条件を満たす病院では企業年金や確定拠出年金などの制度が整備されている場合もあります。これにより、将来の年金受給額が増えたり、病気やケガの際の保障が手厚くなります。
パートの場合でも、勤務時間数や月収が一定の基準を満たせば、同様の社会保険に加入できるケースが増えています。短時間でも加入対象となる制度を採用している医療機関もあり、自分の希望する勤務時間と保険加入のバランスをとりやすくなってきています。ただし、週の勤務時間が短い場合や、勤務先が小規模なクリニックである場合などは、国民健康保険や国民年金への加入となることも多く、その場合は保険料の支払い方法や将来の年金額が異なってきます。

退職金や福利厚生については、常勤を対象に整備されているケースが主流です。パートにも一定の勤続年数で退職金制度が適用される事業所もありますが、まだ多くはありません。また、院内保育所の利用、研修費補助、職員向けの医療費補助なども、勤務形態によって利用条件が変わる可能性があります。こうした点も踏まえたうえで、単に「今の収入」だけでなく、「将来の安心やサポート体制」も比較材料に入れて検討することが重要です。

パート看護師の給料相場と地域・勤務先による違い

パート看護師の給料は、地域や勤務先の種類によって大きく差があります。都市部と地方では時給水準に開きがあり、同じエリアでも大学病院、一般病院、クリニック、介護施設、訪問看護など、働く場所によって求められるスキルや業務内容が異なり、それが時給に反映されています。
常勤からパートへ移る際に、これまでの経験をどの領域で生かすかを考えることは、収入面にも直結します。ここでは、代表的な勤務先ごとの相場感や、地域差のポイントを整理し、自分に合った選択肢を見つけるための視点を解説します。

また、時給の数字だけでなく、残業の有無やシフトの柔軟さ、人員体制なども含めて検討することで、「働きやすさ」と「収入」のバランスがとれた働き方を選びやすくなります。

病院・クリニック・介護施設・訪問看護での相場感

一般的に、都市部の総合病院や大学病院では、パート看護師の時給は1,700円〜2,000円前後に設定されていることが多く、夜勤や土日勤務の割増がある場合は、さらに高い実質時給となることがあります。一方、地域の中小規模病院では、1,500円〜1,800円程度が一つの目安です。
クリニックの場合、診療科や立地によって幅がありますが、外来のみ・日勤のみという働きやすさと引き換えに、時給は1,500円〜1,800円程度に落ち着くことが多い印象です。介護老人保健施設や特別養護老人ホームなどの介護施設では、夜勤を含むシフト制の場合、1,500円〜1,900円程度が目安で、夜勤専従パートでは1回あたり2万円台半ば〜3万円前後の報酬が設定されていることもあります。

訪問看護は、高度な判断力と自立した看護が求められる分、時給設定が高い傾向があります。エリアによって差はありますが、1,800円〜2,300円程度のレンジがみられ、訪問件数に応じてインセンティブが支給される事業所もあります。自分の経験や得意分野、ライフスタイルに合わせて、どの領域で働くかを選ぶことで、同じパートでも収入水準を大きく変えられる可能性があります。

都市部と地方での時給差とその背景

パート看護師の時給は、一般的に都市部の方が高く、地方ではやや低めの傾向があります。これは、物価水準や人材需要の違い、人材確保の難易度などが背景にあります。大都市圏では医療機関や介護施設が集中しており、看護師の需要が高いことから、採用条件として高めの時給が提示されることが少なくありません。
一方、地方では医療機関の数が限られている地域もあり、時給水準は1,300円〜1,600円程度と、都市部と比べるとやや低めに設定されることが多いです。ただし、家賃や生活費も相対的に低く抑えられる場合が多く、生活全体のコストを考えると必ずしも不利とは限りません。また、地方でも人材確保が難しい施設や、夜勤・土日勤務を積極的に担当できるパートには、都市部に匹敵する、あるいはそれ以上の条件を提示しているケースもあります。

地元での生活基盤を大切にしたいのか、高時給を優先して都市部で働くのかによって、選択肢は変わります。遠方の職場でも、通勤手当やシフトの融通が利く場合、結果的に働きやすさと収入のバランスが良いケースもあるため、求人情報を複数比較しながら検討することが大切です。

非常勤でも高収入を目指せる働き方

パートでも、働き方を工夫することで比較的高い収入を目指すことは可能です。一つの方法は、夜勤専従や準夜・深夜帯の勤務に特化することです。夜勤1回あたりの単価が高く設定されている職場では、月の勤務回数を6〜8回程度に抑えながら、ある程度まとまった収入を得ることができます。このような働き方は、日中に家事や育児、別の仕事を行いたい人にも向いています。
また、訪問看護や訪問診療のサポートなど、在宅医療分野のパート求人は比較的高時給な傾向があります。車の運転が可能であったり、ある程度の急変対応力や自立した判断ができる看護師であれば、経験を生かしながら効率よく収入を得ることができます。加えて、複数の事業所で掛け持ち勤務を行い、週あたりの総勤務時間を調整しながら収入を増やす方法もあります。

ただし、高収入を優先しすぎると、体力的負担や家庭との両立が難しくなることもあります。自分の健康状態やライフイベントの予定を踏まえ、「どこまでの負荷なら長く続けられるか」を意識して働き方を設計することが重要です。

常勤からパートへ転換するメリットとデメリット

常勤からパートへ働き方を変えることには、給料が下がるリスクだけでなく、時間の余裕や心身の負担軽減といったメリットも多くあります。一方で、社会保険や退職金、将来の年金額への影響など、長期的なデメリットも見逃せません。
この章では、常勤からパートへの転換を検討する看護師が、どの点を重視して判断すべきかを整理します。自分と家族のライフプランを踏まえながら、目先の収入だけではなく、「働き続けるための健康」と「将来の安心」のバランスを見ていくことが重要です。

メリットとデメリットを冷静に比較し、自分にとって本当に必要なものは何かを明確にすることで、後悔の少ない選択につながります。

時間の自由度・心身の負担軽減というメリット

パート勤務の最大のメリットは、働く時間や曜日を自分の事情に合わせて調整しやすい点です。子育てや介護、自身の体調管理などと両立したい場合、常勤のシフト制勤務ではどうしても無理が生じやすく、疲労の蓄積や心身の不調につながることがあります。パートであれば、週の勤務日数や1日の勤務時間を減らしたり、夜勤なし・土日休みといった条件を選ぶことが可能です。
これにより、睡眠時間や家族との時間、自分の趣味や勉強の時間を確保しやすくなり、長期的にはバーンアウトの防止やモチベーション維持にもつながります。心身に余裕が生まれることで、患者さんへの関わり方にも良い影響が出ると感じる方も少なくありません。

また、パートとして一度負荷を下げて働く期間を設けることで、自分のキャリアを見つめ直す時間が生まれます。その間に資格取得やスキルアップの勉強を進め、将来的に再び常勤へ戻る、あるいは別分野でキャリアチェンジを図るといった選択肢も見えてきます。短期的な収入減を、長期的なキャリア形成の準備期間と捉えることも一つの考え方です。

収入減・社会保険・年金への影響というデメリット

一方で、常勤からパートへ移ると、月々の収入だけでなく、将来の年金額や社会保険の保障内容にも影響が出る可能性があります。常勤として厚生年金に加入し続ける場合と比べ、パートで勤務時間を大きく減らし、国民年金のみの期間が長くなると、老後に受け取れる年金額は少なくなりがちです。また、健康保険についても、職場の社会保険から外れると、国民健康保険や配偶者の扶養のいずれかを選ぶ必要があり、それぞれ保険料の負担や給付内容が異なります。
また、賞与や退職金が大幅に減ったり、支給対象外となる場合も多く、長期的な資産形成の観点では不利になることがあります。特に住宅ローンの借り入れや見直しを検討している場合、常勤からパートへの変更は審査に影響する可能性があるため、タイミングの検討が必要です。

こうしたデメリットを理解したうえで、必要に応じて個人型確定拠出年金などの自助努力を検討したり、家計全体の見直しを行うことが大切です。短期的には収入が減っても、支出削減や資産形成の工夫により、トータルでのリスクを抑えることが可能です。

キャリア形成・スキル維持の観点から見た違い

常勤勤務では、病棟や外来で継続的に多くの患者と関わることで、幅広い疾患や処置に触れる機会が得られます。教育体制や研修プログラムが整っている病院も多く、昇進や認定看護師などのキャリアアップの道も描きやすい環境です。一方、パート勤務では、勤務日数が少ない分、経験できる症例数や研修参加の機会が限られることがあり、キャリア形成のスピードは緩やかになりやすい側面があります。
しかし、パートでも、特定の診療科や専門領域に絞って勤務を続けることで、その分野での実践的なスキルを深めることは十分に可能です。例えば、透析室や訪問看護、緩和ケア、在宅医療など、専門性の高い現場でパートとして経験を積むことで、常勤と同程度に高い専門性を維持している看護師も少なくありません。

また、時間に余裕が生まれることで、自主的な勉強やオンライン講座、資格取得の準備に充てる時間を確保しやすくなるメリットもあります。パートへの転換がキャリアの後退につながるとは限らず、「一時的にペースを落として整え直す時期」として活用することも十分に可能です。自分が看護師として今後どうありたいかを明確にし、それに合った働き方を選ぶことが大切です。

収入ダウンを最小限にするための具体的な工夫

常勤からパートへ移行する際に、収入ダウンを完全に避けることは難しい場合が多いですが、工夫次第でその影響を最小限に抑えることは可能です。ポイントは、時給の高い働き方を選ぶこと、勤務時間やシフトの組み立てを工夫すること、そして世帯全体の収入・支出バランスを見直すことです。
ここでは、実務的にすぐ取り入れやすい工夫をいくつか紹介します。自分の健康状態や家庭の状況と相談しながら、無理なく続けられる方法を組み合わせて検討してみてください。

給料だけでなく、心身の余裕と将来の安心を両立させることが、このステップでの重要なテーマになります。

シフトや勤務時間の組み立て方の工夫

まず見直したいのは、週に何日・1日に何時間働くかという基本的な枠組みです。単純に勤務日数や時間を減らしてしまうと収入も急激に下がりますが、例えば「週3日勤務のうち1日は夕方までの長めシフトにする」「繁忙日である平日遅番を増やし、閑散時間帯を減らす」など、勤務時間の配分を工夫することで収入の落ち込みを抑えられる場合があります。
また、子どもの学校行事や家族の予定が読みやすい時期はシフトを多めに入れ、逆に行事が集中する時期は抑えめにするなど、年間を通じたメリハリをつけることも一案です。職場と相談しながら、自分にとって無理がなく、かつ一定の収入を維持できるシフトパターンを見つけることが大切です。

勤務先によっては、週あたりの勤務時間をあるライン以上に設定することで、社会保険の加入対象となり、長期的な安心感を得られる場合もあります。保険料負担は増えますが、将来の年金や医療保障を考えると、トータルで見てメリットが大きいこともあるため、単月の手取りだけでなく長期的な視点でシフトを設計することが重要です。

夜勤専従・オンコール・高時給の働き方を取り入れる

体力や家庭の事情が許せば、夜勤専従やオンコール対応など、高時給が見込める働き方を一部取り入れることで、パートでも収入を底上げできます。夜勤専従パートは、1回あたりの単価が高く設定されていることが多く、月の勤務回数を抑えながらも一定の収入を確保しやすいのが特徴です。日中は家庭の時間を優先しながら、夜間に集中して働くというスタイルが合う方には有力な選択肢になります。
また、訪問看護や訪問診療のオンコール対応なども、待機手当や出動手当が設定されている場合があり、実働時間に比べて収入効率が高いケースがあります。緊急対応に備える精神的負担はありますが、頻度や体制などを確認したうえで、自分の許容範囲に合う条件であれば検討する価値があります。

これらの働き方を選ぶ際には、自身の健康状態や家族のサポート体制を十分考慮することが欠かせません。短期間だけ集中的に取り入れて貯蓄を増やす、ライフイベント前後だけ活用するなど、期間を区切って計画的に活用するのも一つの方法です。

扶養範囲・税金・社会保険を踏まえた年収設計

配偶者の扶養に入る場合は、税制上の配偶者控除や社会保険の扶養条件を踏まえた年収設計が重要になります。一定の収入ラインを超えると、配偶者の所得税や社会保険料が増えたり、自身が社会保険料を負担する必要が出てくるため、世帯全体の手取り額が逆に減ってしまうことがあります。
そのため、あらかじめ年間の勤務予定を立て、「このペースで働くと年収はいくらくらいになりそうか」「どのラインを超えると扶養条件が変わるのか」を把握しておくことが大切です。職場の担当者や税務・社保に詳しい窓口に相談しながら、自分の希望する生活水準と、税金・保険料のバランスを考えた働き方を選びましょう。

また、将来の年金額や病気・ケガに対する保障も踏まえて、あえて扶養を外れて社会保険に加入し、自身で保険料を負担する選択をする看護師もいます。この場合、短期的な手取りは減っても、老後の年金額や傷病手当金などの制度を利用できるメリットがあります。世帯としてどのようなリスクを重視するかによって最適解は異なるため、家族とも話し合いながら決めるとよいでしょう。

常勤からパートへ移る前に確認しておきたい実務ポイント

いざ常勤からパートへ働き方を変えるとなると、収入以外にも確認しておくべき実務的なポイントがいくつかあります。退職や雇用形態変更の手続き、就業規則や契約内容の確認、有休や退職金の扱いなどを事前に把握しておかないと、思わぬトラブルや損失につながることもあります。
ここでは、スムーズに移行するために押さえておきたいポイントを解説します。現在の職場でパートとして働き続ける場合と、転職先でパートとして働く場合の両方を想定して、チェックしておくと安心です。

不安な点や不明点があれば、早めに人事担当者や上司に相談し、書面で条件を確認することが大切です。

就業規則・雇用契約書で確認すべき項目

まず確認したいのは、就業規則や雇用契約書に記載されている勤務条件です。具体的には、時給や手当の有無、賞与の取り扱い、昇給の有無、勤務時間帯やシフトのルール、試用期間の有無などが重要なポイントになります。また、社会保険の加入条件や、有休の付与条件、更新時期や契約期間も忘れずにチェックしましょう。
同じ職場内で常勤からパートへ切り替える場合でも、雇用区分が変わることで、就業規則上の扱いが大きく異なることがあります。口頭の説明だけに頼らず、書面としてどのように定められているかを確認することで、後になって「聞いていた話と違う」といったトラブルを防げます。

特に、夜勤やオンコール対応を希望する場合は、その割増賃金の計算方法や支給条件を具体的に確認しておくことが大切です。また、パートでも人事評価の対象になるのか、評価がどのように昇給につながるのかといった点も、長く働くうえで重要な情報となります。

有給休暇・退職金・賞与の扱い

常勤からパートへ移行する際には、有給休暇や退職金、賞与の扱いも確認しておく必要があります。有給休暇については、勤続年数と週の所定労働時間に応じて付与されますが、雇用形態の変更時にリセットされるのか、引き継がれるのかは職場の取り扱いによって異なります。切り替え前に、残っている有給をどのように消化するかも含めて、人事部門と相談しておくと安心です。
退職金に関しては、常勤としての勤続期間がどのように評価されるのか、パートへ移行した場合に将来の退職金に影響があるのかを確認しておきましょう。職場によっては、常勤として一定期間以上勤務していないと退職金の対象外となる場合や、パート期間は退職金算定の対象とならない場合もあります。

賞与についても、常勤からパートへ変更するタイミングによっては、当該年度の賞与支給対象から外れてしまう可能性があります。どの日付をもって常勤からパートへ区分変更されるのか、賞与の算定期間や支給条件と合わせて確認し、できる範囲で不利にならないスケジュールを検討することが大切です。

同じ職場で雇用形態を変える場合の注意点

現在の職場で、そのまま常勤からパートへ雇用形態を変える場合には、メリットと同時に注意点もあります。メリットとしては、環境や業務に慣れているため新たなストレスが少ないこと、人間関係を引き継げること、患者さんとも継続的な関わりを保てることなどが挙げられます。一方で、周囲から「これまでと同じように動ける人」と見なされ、パートにもかかわらず常勤並みの仕事量や責任を求められてしまうリスクも存在します。
そのため、雇用形態を変更する際には、自分ができる業務範囲や責任のラインについて、上司と具体的にすり合わせておくことが重要です。夜勤の有無や委員会活動、勉強会への参加など、どこまで関与するのかを明確にすることで、パートとしての働き方を守りやすくなります。

また、給与や手当、評価制度についても、常勤とパートでどのような違いがあるのかをきちんと理解しておくことが大切です。同じ職場であるがゆえに、「なんとなく分かっている気になる」ことが一番の落とし穴です。疑問点は遠慮せず確認し、自分が納得できる条件で働けるようにしておきましょう。

まとめ

看護師が常勤からパートへ働き方を変えると、一般的には給料や賞与は減少しますが、その程度や影響は働き方や勤務先、社会保険の選択によって大きく異なります。常勤は安定した月給と手厚い手当・福利厚生が魅力である一方、パートは時間の自由度や心身の負担軽減という大きなメリットがあります。どちらが良い・悪いではなく、自分や家族のライフステージに合った選択をすることが重要です。
収入ダウンを最小限に抑えるには、時給や手当が有利な働き方を選んだり、シフトの組み立て方を工夫したり、扶養や税金・社会保険の仕組みを理解したうえで年収を設計することがポイントになります。また、就業規則や雇用契約書を細かく確認し、有休や退職金、賞与などの扱いを事前に把握しておくことで、トラブルや損失を避けられます。

何より大切なのは、「将来の自分がどうありたいか」を軸に、短期的な収入だけでなく、健康、キャリア、家族との時間を含めたトータルのバランスを考えることです。情報を整理し、自分にとって納得できる形で働き方を選ぶことで、常勤からパートへの移行も前向きな一歩となります。看護師としての経験とスキルは、働き方が変わっても大きな財産です。その強みを生かしながら、自分らしい働き方を模索していきましょう。