看護師は妊娠したら夜勤はいつまでOK？安全に働くための目安と配慮

妊娠が分かったあとも、できるだけ長く現場で働き続けたいと考える看護師は少なくありません。
一方で、つわりや体調の変化、切迫流産や早産への不安、職場への言い出しにくさなど、悩みは多岐にわたります。
とくに「妊娠した看護師は夜勤をいつまで続けて大丈夫なのか」という点は、多くの人が検索しているテーマです。
この記事では、母体と赤ちゃんの安全を最優先に、最新の医学的知見と労働法制、病院現場の実情を踏まえながら、具体的な目安と現実的な働き方の工夫を詳しく解説します。

看護師 妊娠 夜勤 いつまで続けて良いかの基本的な考え方

妊娠した看護師が夜勤をいつまで続けて良いかに、法律で明確な妊娠週数の上限は定められていません。
しかし、医学的には夜勤や交代勤務が流産や早産、高血圧性疾患などのリスクを高める可能性が指摘されており、特に妊娠初期と後期は慎重な判断が必要とされています。
大切なのは「いつまで働くか」を妊娠週数だけで決めるのではなく、本人の体調、妊娠経過、業務内容、職場の体制を総合的に見て判断することです。
また、労働基準法や母性保護に関する指針によって、妊娠中の看護師には夜勤の免除や業務軽減を求める権利があります。
医師の意見書をもとに勤務変更を申し出れば、多くの医療機関で夜勤免除や日勤中心の勤務に切り替えが可能です。
まずは「無理をする前に相談する」ことを前提に、自身と赤ちゃんの安全を確保する視点で考えていきましょう。

医学的リスクからみた夜勤継続の影響

夜勤は体内時計を乱し、睡眠不足や自律神経の不調を引き起こしやすくなります。
妊娠中はホルモンバランスの変化により血栓ができやすく、また血圧や血糖のコントロールも不安定になりやすい時期です。
そこに夜勤や長時間労働が重なることで、切迫流産、切迫早産、妊娠高血圧腎症、妊娠糖尿病などのリスクが高まることが国内外の研究で報告されています。
また、深夜帯は救急対応や急変時対応など精神的負荷も大きく、強いストレスが長期間続くことも問題です。
これらの要因が重なると、妊婦自身の疲労蓄積だけでなく、胎児発育不全などにもつながるおそれがあります。
もちろん、夜勤をしたから必ず合併症が起きるわけではありませんが、避けられるリスクは可能な限り下げることが、母子の健康の観点からは推奨されます。

法律上のルールと「努力義務」の位置づけ

労働基準法や男女雇用機会均等法の母性健康管理に関する規定では、妊娠中の女性労働者に対し、医師が指示した内容に基づいて勤務軽減や休憩時間の確保、作業転換などを行う義務が事業主に課されています。
深夜業については、法律上「禁止」ではないものの、妊婦本人が申し出た場合は配置転換や就業時間の変更など、健康に配慮することが求められています。
特に医師による就業制限の指導がある場合、それに反する勤務をさせることは認められません。
したがって、夜勤を続けるかどうかは、医師の指導と本人の希望、職場側の調整能力によって決まるのが実際の運用です。
現場としては、妊娠が判明した時点で早めに上司や産業医と情報共有し、夜勤の免除や業務内容の見直しについて話し合うことが重要になります。

「いつまで続けるか」を決める基本的な考え方

夜勤をいつまで続けるかを考える際には、週数で一律に線を引くよりも、次のポイントを組み合わせて判断するのが現実的です。
妊娠経過が順調かどうか、切迫流産や出血、強い張りがないか、既往歴として流産・早産・帝王切開などがあるか、勤務先の病棟特性や夜勤負荷の大きさ、同僚や管理者がどこまで協力できるか、といった要素です。
例えば、救急病棟やICUで少人数夜勤をこなすケースと、慢性期病棟で複数名体制の夜勤を行うケースでは負担が大きく異なります。
また、本人が「なんとかこなせている」と感じていても、周囲から見ると動きや表情に疲れが明らかな場合もあるため、客観的な視点も欠かせません。
医師の指導と自身の感覚、家族や上司からのフィードバックを合わせて、無理のないタイミングで夜勤から離脱することが、安全な働き方につながります。

妊娠時期別：看護師の夜勤はいつまでが目安か

妊娠中の看護師が夜勤を続けるかどうかは、妊娠週数によって注意すべきポイントが変わります。
一般的には、妊娠初期は流産のリスクが高く、妊娠中期は比較的安定期とされるものの無理は禁物、妊娠後期はおなかの張りや動悸、むくみなどの症状が出やすく早産リスクも高まる時期です。
それぞれの時期で起こりやすいトラブルと、夜勤継続の是非を整理しておくことで、自身の働き方を検討しやすくなります。
ここでは、妊娠初期、中期、後期の三つのフェーズに分けて、医学的な観点と現場の実情から、夜勤を続けるかどうかの目安や注意点を詳しく解説します。

妊娠初期（〜妊娠12週ごろ）の夜勤継続のポイント

妊娠初期は、受精卵が子宮内に着床し、胎児の重要な臓器が形成される大切な時期です。
この時期は全妊娠期間の中でも流産率が高く、多くは胎児側の要因とされますが、母体への過度な負担やストレスも無関係とは言えません。
また、つわりによる吐き気や食欲低下、眠気、頭痛などが出やすく、長時間の立ち仕事や夜勤は体力的に厳しくなりがちです。
妊娠判明後は、できるだけ早期に上司へ報告し、たとえ夜勤をすぐにはやめないにしても、回数を減らしたり、準夜勤中心にするなど負荷を下げる工夫が望まれます。
医師の診察で「安静が必要」と言われた場合は、夜勤だけでなく日勤の内容も含めて見直しが必要になります。

妊娠中期（妊娠13〜27週ごろ）の夜勤継続の目安

妊娠中期は一般に安定期と呼ばれ、つわりが落ち着き体調が比較的良いと感じる人が多い時期です。
このため、夜勤を含めて勤務を続ける妊婦看護師も少なくありません。
ただし、安定期とはいえ切迫早産や妊娠高血圧、妊娠糖尿病などが出てくる可能性もあり、夜勤での睡眠不足や立ちっぱなし勤務はこれらのリスクを高める要因となりえます。
特に双胎妊娠や前置胎盤などのハイリスク妊娠では、早い段階から夜勤を避けることが推奨されます。
経過が順調な場合でも、妊娠中期を夜勤終了の目安とし、この時期までに日勤のみの勤務に切り替えるケースが多く見られます。
目安として、妊娠20週前後を一つの区切りと考えて、医師と相談しながら具体的な終了時期を決めると安心です。

妊娠後期（妊娠28週以降）は夜勤を避ける方が安全

妊娠後期になると子宮が急速に大きくなり、腹部の張りや腰痛、動悸、むくみ、頻尿など、身体的負担が一気に増します。
長時間の立ち仕事や患者搬送、入浴介助などは非常にきつくなり、夜間の不規則な睡眠も重なって早産のリスクが高まります。
また、妊娠後期は胎児が十分に成長しているため、万が一の早産が現実的な問題となる時期でもあります。
そのため、多くの産婦人科医や産業保健の専門家は、妊娠後期の夜勤は可能な限り避けることを推奨しています。
実際の現場でも、妊娠28週以降は夜勤から外れる運用をしている医療機関が少なくありません。
本人が「まだ動ける」と感じていても、急な体調変化が起こりやすい時期であることを踏まえ、余裕を持ったスケジュール調整が大切です。

法律と職場ルールからみる「夜勤はいつまで」の実務

妊娠中の看護師の働き方は、本人の体調や希望だけでなく、法律上のルールや職場ごとの就業規則にも大きく影響されます。
とくに、母性健康管理に関する規定では、妊婦が医師の指導に基づいて勤務軽減を申し出た場合、事業主はそれに応じる義務があります。
一方で、夜勤をいつから免除するか、どこまで業務を軽減するかについては、施設ごとのローカルルールや人員配置によって差があるのが実情です。
ここでは、法的な保護の内容と、病院の就業規則でよく見られる運用例を整理し、実際にどのような流れで夜勤免除に進んでいくのかを具体的に説明します。

労働基準法・男女雇用機会均等法で守られるポイント

労働基準法では、妊産婦に対して時間外労働や休日労働、深夜業の制限に関する規定が設けられています。
妊婦本人から請求があった場合には、時間外労働や休日労働をさせてはならないとされており、深夜業についても健康への影響に配慮した対応が求められます。
また、男女雇用機会均等法に基づく母性健康管理措置では、妊娠中および出産後の女性労働者が医師から指導を受けた場合、その内容に応じて作業の制限や通勤方法の変更、休憩時間の追加などを行う義務が事業主に課されています。
これらの規定は看護師にも適用されるため、妊娠を理由とする不利益な扱いは認められません。
体調がつらい状況で夜勤を続けるのではなく、正当な権利として勤務軽減を申し出る姿勢が重要です。

病院ごとの就業規則に多い運用パターン

法律は最低限のルールを示すものであり、実際の運用は各病院ごとの就業規則やローカルルールに委ねられています。
多くの医療機関では、母性保護の観点から次のような運用を定めていることが一般的です。
妊娠判明後から希望があれば夜勤免除、妊娠中期以降は原則夜勤なし、妊娠後期は外来や検査部門、看護補助的業務など身体的負担の少ない部署に異動、といった形です。
一方で、人員に余裕がない小規模病院やクリニックでは、すぐに夜勤を外せないケースもあり、回数を減らす、準夜勤のみにするなど、折衷案で対応していることもあります。
自分の勤務先がどのような運用を取っているか、就業規則や産休育休の案内文書を確認したうえで、上司と話し合うことが大切です。

産婦人科医の指導書と夜勤免除の関係

妊娠中に勤務軽減を希望する際に重要になるのが、産婦人科医が発行する母性健康管理指導事項連絡カードや診断書です。
ここには「夜勤業務を制限すること」「長時間の立ち仕事を避けること」「通勤ラッシュを避けるよう勤務時間を変更すること」など、具体的な指導内容が記載されます。
事業主は、この指導内容に基づいて勤務を調整する義務があり、看護師側は単に「つらい」と伝えるだけでなく、医師の指示として夜勤免除を求めることができます。
診察時には、自分の実際の業務内容をできるだけ詳細に伝え、どの程度までの業務なら継続可能かを相談すると、より現実的な指導書を作成してもらえます。
この書類は労務管理上の根拠にもなるため、早めに準備しておくとスムーズです。

現場の実情：妊娠中の看護師は実際いつまで夜勤をしているか

理論やルールだけでなく、同じ立場の看護師が実際にどうしているのかは、とても気になるところです。
現場では、個人差や病棟の状況によって大きな幅があるものの、おおむね妊娠中期までに夜勤を終了するケースが多く見られます。
一方で、人員不足や職場風土などの要因から、つわりや体調不良に耐えながらギリギリまで夜勤を続けてしまう人がいるのも事実です。
ここでは、よく見られる夜勤終了のタイミングのパターンと、それぞれで起こりやすい問題やメリットを整理し、無理のない選択肢を考える手がかりにしていきます。

妊娠発覚直後に夜勤をやめるケース

妊娠が判明した時点で即座に夜勤をやめるケースは、既往歴に流産や早産がある、体外受精などで苦労して授かった、双胎やハイリスク妊娠である、といった背景を持つことが多いです。
また、重症患者の多い急性期病棟や救急部門、ICUなどで激務が日常化している場合も、早めの夜勤免除が選ばれます。
このパターンのメリットは、母体と胎児の安全を優先でき、切迫流産などのリスク要因を減らせる点にあります。
一方で、同僚に負担をかけてしまう申し訳なさや、夜勤手当がなくなることによる収入減への不安が生じがちです。
それでも、妊娠初期は特に不安定な時期であり、無理をして取り返しのつかない事態を招くより、早めに環境を整えることが中長期的には賢明と言えます。

妊娠中期まで夜勤を継続し、その後免除されるケース

最も多いのが、妊娠初期は様子を見ながら夜勤をこなし、体調や検査結果が安定していることを確認しつつ、妊娠中期のどこかで夜勤を終了するパターンです。
例えば、妊娠16〜20週ごろまで夜勤を続け、その後は日勤のみの勤務に切り替えるなどが典型例です。
この場合、妊娠初期の体調不良が落ち着いた後に夜勤に戻るかどうかが一つの判断ポイントになります。
経過が順調で、夜勤回数が少なく、複数名体制でサポートを得やすい環境であれば、本人の希望で一定期間継続することもありますが、どこかのタイミングで必ず「夜勤を終える日」を決めておくことが大切です。
あいまいなまま続けてしまうと、気づけば妊娠後期に差し掛かり、急な体調悪化で職場に迷惑をかけるリスクが高まります。

妊娠後期まで夜勤を続けるケースとリスク

人員不足や職場の理解不足がある場合、やむを得ず妊娠後期まで夜勤を続けてしまうケースも存在します。
しかし、妊娠後期の夜勤は、肉体的・精神的負担が大きく、早産や妊娠高血圧などのリスクが高まるため、推奨される働き方とは言えません。
おなかが大きくなることで転倒リスクも増し、夜間の救急対応や急変対応で全力疾走するような場面は危険です。
また、本人が自覚している以上に疲労が蓄積しており、夜間の判断能力や集中力の低下が医療安全上のリスクにもつながりかねません。
やむを得ず継続している場合でも、週数が進むごとに主治医と職場に状況を共有し、なるべく早い時点で夜勤から離脱できるよう、粘り強く交渉することが重要です。

体調不良やリスクサイン別：夜勤をやめるべきタイミング

妊娠週数が同じであっても、体調や妊娠経過には個人差があります。
そのため、週数だけで「まだ大丈夫」と判断するのは危険です。
実際には、からだから発せられるサインや検査結果の変化が、夜勤をやめるべきタイミングを教えてくれることが多くあります。
ここでは、妊娠中の看護師がとくに注意すべき体調不良やリスクサインを取り上げ、それぞれの場合に夜勤を継続してよいか、ただちに中止すべきかの目安を解説します。
自分の状態を客観的に把握し、無理を重ねる前に適切な対応を取ることが、母子の安全を守るうえで何より大切です。

切迫流産・切迫早産の診断を受けた場合

出血や強い下腹部痛、子宮の頻回な張りなどがある場合、医師から切迫流産や切迫早産の診断が下されることがあります。
この診断がついた時点で、夜勤を含む負荷の大きい勤務は即時中止すべきです。
多くの場合、自宅安静あるいは入院管理が必要とされ、長時間の立ち仕事や夜間の不規則な生活は厳禁となります。
この状態で夜勤を継続することは、流産や早産のリスクを著しく高めるため、医療者としても避けるべき働き方です。
診断書や母性健康管理指導事項連絡カードに「夜勤禁止」「勤務制限」と明記されるケースも多く、職場はこれに基づいて勤務を見直す義務があります。
自分一人で抱え込まず、診断を受けた段階で速やかに上司や人事労務担当に共有し、必要な休業や休職の手続きを進めましょう。

強いつわり・貧血・めまいが続く場合

妊娠初期から中期にかけてよく見られるつわりや貧血、めまいは、一見「よくある症状」に見えますが、看護業務との相性が非常に悪い症状でもあります。
夜勤中の嘔吐や食事摂取困難、ふらつき、意識が遠のく感覚などがある場合、患者の安全にも関わるため、無理をして勤務を続けるのは危険です。
また、重度の貧血は胎児への酸素供給にも影響しうるため、医師から鉄剤投与や休業を勧められることもあります。
症状が一時的なものであれば、休憩時間を増やす、夜勤回数を減らすなどで対応できることもありますが、改善がみられない場合は夜勤から完全に外れる決断が必要です。
つわりは我慢強さで乗り切るものではなく、業務内容と勤務時間の調整によってリスクを減らすべき問題と捉えてください。

妊娠高血圧・妊娠糖尿病などの合併症が出た場合

妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病などの合併症が出た場合も、夜勤継続の是非を再検討する必要があります。
妊娠高血圧では、長時間の立ち仕事や睡眠不足、精神的ストレスが血圧上昇を招きやすく、重症化すれば母子ともに生命の危険を伴います。
妊娠糖尿病では、規則正しい食事時間の確保と血糖コントロールが重要であり、夜勤は生活リズムを乱す大きな要因となります。
これらの病態がある場合、多くの産婦人科医は夜勤を含む不規則勤務を控えるよう指導します。
自覚症状が軽くとも、検査値が悪化している場合は、医療的には「もう無理をしてはいけない」サインです。
主治医とよく相談し、診断書の内容をもとに勤務形態を見直すことが不可欠です。

職場への伝え方と夜勤免除の交渉術

夜勤をいつまで続けるかを決めるうえで重要になるのが、職場とのコミュニケーションです。
妊娠初期は流産のリスクもあり、公表をためらう気持ちも理解できますが、体調不良を我慢し続けた結果、急な休職となり職場への影響が大きくなることも少なくありません。
適切なタイミングと方法で妊娠を伝え、夜勤免除や業務軽減について建設的に交渉することは、自分と赤ちゃんを守るだけでなく、結果的に職場の混乱を減らすことにもつながります。
ここでは、伝える順番や話すべきポイント、よくある不安への対処法をまとめます。

妊娠報告のベストタイミングと伝える順番

妊娠報告のタイミングは個人の価値観による部分もありますが、看護師という業務の特性を考えると「母子の安全を守るために必要な範囲には早めに伝える」ことが勧められます。
一般的には、心拍が確認される妊娠6〜8週前後で、直属の上司にまず報告するケースが多いです。
夜勤や重労働の調整が必要となるため、同僚よりも先に師長や主任に伝え、いつからどの程度の勤務変更が必要かを相談します。
その後、勤務表作成のタイミングに合わせて、必要に応じて師長からチームへ共有してもらうと、本人の精神的負担も軽くなります。
「流産したらどうしよう」と不安で報告を遅らせるより、リスクが高い時期だからこそ職場に知っておいてもらう、という発想の転換が大切です。

夜勤免除をお願いするときに押さえるポイント

夜勤免除をお願いする際は、感情だけで訴えるのではなく、医学的根拠と業務影響を意識して説明することが重要です。
具体的には、産婦人科医からの指導内容、現在の症状や検査結果、夜勤中に起きている具体的な困難（吐き気で勤務が中断する、めまいで転倒しそうになるなど）を整理して伝えます。
併せて、「いつから」「どの程度の期間」「どのような勤務形態を希望するか」をできるだけ具体的に提示すると、師長側も勤務調整のイメージを持ちやすくなります。
また、日勤帯で可能な範囲での業務貢献（記録業務、教育、カンファレンス運営など）についても提案できると、「夜勤に入れない代わりにこういう形で支えたい」という前向きな姿勢が伝わり、受け入れられやすくなります。

同僚への配慮と自分を責めないための考え方

夜勤を免除してもらうと、多くの看護師が「他の人に夜勤を押し付けてしまって申し訳ない」と自分を責めがちです。
しかし、妊娠中の身体は通常とは異なる状態であり、法的にも保護されるべき対象です。
無理をして倒れてしまえば、結局は職場により大きな負担をかけることになりかねません。
大切なのは、感謝の気持ちと情報共有を怠らないことです。
夜勤を代わってもらった際には一言お礼を伝え、日勤帯でできるサポートを積極的に行うことで、チームの信頼関係を維持しやすくなります。
妊娠と仕事の両立は一人では成り立たず、周囲の協力あってこそ可能になります。
必要な配慮を受け取ることは権利であり、同時にチームの一員としてできる範囲で貢献しようとする姿勢があれば、自分を過度に責める必要はありません。

夜勤を続ける場合にできるリスク軽減策

さまざまな事情から、ある程度の期間は夜勤を続けざるを得ない看護師もいます。
その場合でも、リスクをゼロにすることはできなくとも、できるだけ低く抑える工夫は可能です。
大切なのは、「周りに迷惑をかけないように頑張る」のではなく、「自分と赤ちゃんを守るために頑張りすぎない」ことです。
ここでは、夜勤継続中の具体的なセルフケアと業務上の工夫、医師との連携方法について、実践しやすいポイントを挙げていきます。

体調管理とセルフケアの具体策

夜勤中の体調管理で重要なのは、睡眠、栄養、水分の三つの柱をできる限り確保することです。
仮眠時間が取れる場合は、ベッドに横になるだけでなく、足を少し高くして血流を整えるなど、短時間でも質の高い休息を意識します。
食事は一度に大量に食べるのではなく、つわりや胃もたれがある場合は、少量をこまめに摂るスタイルに切り替えます。
脱水は子宮の張りを誘発しやすいため、水分や電解質飲料を意識的に摂ることも大切です。
また、弾性ストッキングの着用や軽いストレッチで下肢の血流を保ち、腰痛対策として骨盤ベルトを利用するなど、物理的なサポートも有効です。
少しでも異常を感じたら我慢せず、同僚に声をかけて休憩を取る勇気を持ちましょう。

業務内容の調整と周囲への協力依頼のコツ

夜勤継続中は、業務内容を調整してもらうことがリスク軽減に直結します。
具体的には、体位変換や移乗などの力仕事、風呂介助やトランスファーなどの高負荷業務は、できるだけ他のスタッフと分担し、自分は点滴管理や記録、モニター観察などの負担が比較的軽い業務を中心に担当します。
申し訳なさから何でも自分でこなそうとすると、かえってチーム全体のリスクが高まります。
事前に申し送りの場などで「妊娠中であること」「できれば避けたい業務」「代わりに積極的に取り組む業務」を共有しておくと、お願いがしやすくなります。
また、急変時の対応では、最前線で身体を動かす役割ではなく、家族対応や医師への連絡、記録などの後方支援を担う形も選択肢の一つです。

主治医との連携と定期的な見直しの重要性

夜勤を続ける期間中は、主治医との連携がとても重要になります。
妊婦健診の際には、勤務実態や夜勤の頻度、症状の変化を具体的に伝え、「現状の働き方を続けてもよいか」「どの時期までなら許容範囲か」を毎回確認するくらいの意識が必要です。
検査値やエコー所見に少しでも異常が出始めたら、その段階で勤務軽減を検討する余地があります。
主治医の指導内容が変わった場合は、速やかに職場へ共有し、勤務表に反映してもらうことが安全確保につながります。
夜勤継続を前提とするのではなく、「定期的に見直し、いつでも夜勤をやめられる状態にしておく」ことが、母子を守る現実的な戦略です。

妊娠中の働き方の比較：日勤のみ勤務との違い

夜勤を続けるか、日勤のみ勤務に切り替えるかを判断するには、それぞれのメリットとデメリットを冷静に比較することが役立ちます。
日勤だけになれば身体的負担は確実に軽減されますが、一方で収入減やキャリアへの影響を心配する声もあります。
ここでは、夜勤あり勤務と日勤のみ勤務をいくつかの観点で比較し、妊娠中に優先すべきポイントを整理していきます。
最終的には個々の事情によるものの、「母体と胎児の安全」という揺るぎない軸を持つことが、後悔しない選択につながります。

夜勤あり勤務と日勤のみ勤務のメリット・デメリット

妊娠中の働き方を比較するために、分かりやすく表にまとめます。

このように、夜勤あり勤務は経済面や役割面のメリットがある一方で、健康リスクの面では明らかに不利です。
妊娠中は一時的なライフステージであり、長いキャリアの中の限られた期間と捉えると、多少の収入減よりも母子の安全を優先する選択が合理的と言えるでしょう。

収入・キャリアと母体の安全、どちらを優先すべきか

夜勤をやめることによる収入減や、評価への影響を心配する声は少なくありません。
しかし、妊娠・出産は一生の中でも大きな出来事であり、その期間中に無理をして健康を損なった場合の代償は、金銭では埋め合わせができません。
また、多くの医療機関では、妊娠・出産・育児に伴う勤務制限を理由とした不利益な人事評価を行わない方針を掲げています。
キャリア形成は長期戦であり、数か月から一年程度の勤務調整が、将来の専門性や昇進に決定的な悪影響を及ぼすケースはごく少数です。
むしろ、母性保護の制度を適切に活用し、自身と家族を守りながら働き続ける経験は、その後のライフイベント支援やスタッフ育成にも活きてきます。
迷ったときには、「今守るべきものは何か」という視点を持ち、必要以上に自分を犠牲にしない選択を心がけましょう。

まとめ

妊娠した看護師が夜勤をいつまで続けて良いかに、絶対的な正解や一律の週数はありません。
ただし、医学的な知見と現場の実情から言えるのは、妊娠初期と後期の夜勤はリスクが高く、妊娠中期までのどこかで夜勤を終了するケースが多いということです。
また、切迫流産・切迫早産、高血圧や糖尿病などの合併症、強いつわりや貧血がある場合は、週数に関わらず夜勤を含む負荷の高い勤務は避けるべきです。
法律や母性健康管理の仕組みにより、妊婦には夜勤免除や勤務軽減を求める権利があり、医師の指導書をもとに職場と交渉することができます。
同僚への申し訳なさを抱え込むのではなく、感謝を伝えつつ日勤帯でできる役割を果たしていく姿勢が、妊娠と仕事の両立を支えてくれます。

最終的な判断は、自身の体調、妊娠経過、職場環境、家庭状況を総合的に見て決めていくことになりますが、その際の軸は常に「母体と胎児の安全」です。
夜勤を続ける場合も、やめる場合も、自分と赤ちゃんを守るための前向きな選択であることに変わりはありません。
無理を美徳とせず、医師と職場と十分に相談しながら、納得できる働き方を選んでください。
そして、今の悩みは多くの妊娠中の看護師が経験してきたものであり、一人で抱え込む必要はないということを忘れないでいてください。