看護師の育休明けはどんな働き方ができる？時短勤務など柔軟な選択肢を紹介

育休明けに看護師として復帰することを考えると、夜勤や残業、子どもの急な発熱など、さまざまな不安が頭をよぎる方が多いです。
一方で、病院や施設側でも離職防止と人材確保のために、時短勤務や日勤常勤など、柔軟な働き方を整える動きが進んでいます。
本記事では、看護師の育休明けに選びやすい働き方や時短勤務制度のポイント、注意点や職場との交渉のコツまで、医療現場の実情を踏まえて専門的に解説します。
これから復帰を考えている方も、すでに復帰して働き方を見直したい方も、自分と家族に合った選択肢を整理するために役立てて下さい。

看護師 育休明け 働き方 時短勤務の基本を整理

まず、看護師の育休明けにどのような働き方や時短勤務の制度があるのか、法律上の枠組みと医療現場ならではの特徴を整理しておくことが重要です。
育児休業は育児介護休業法で定められた制度であり、原則として1歳まで、一定条件で最長2歳まで延長が可能です。また、3歳未満の子どもを養育する労働者には、1日原則6時間程度までの短時間勤務制度を設ける義務が企業に課されています。
ただし、看護師は24時間体制のシフト勤務であるため、どのように時短勤務を組み込むかについては、病院や施設ごとに運用が異なります。自分の職場ではどこまで対応してもらえるのかを正しく理解し、希望の働き方とすり合わせることが、復帰後の負担を減らす第一歩になります。

また、育休明けの働き方は、フルタイムか時短勤務かという二択ではありません。日勤常勤、パート勤務、夜勤専従、病棟から外来・健診センター・訪問看護などへの部署異動といった選択肢も含めて検討する必要があります。
制度上は権利として認められていても、看護体制や人員配置上、すべての希望が通るとは限りません。逆に、制度に明記はないものの、現場の裁量で柔軟なシフトを組んでくれるケースもあります。
このように、法律と就業規則、現場の運用を踏まえた上で、自分の家庭状況とキャリアの希望をどうバランスさせるかが、看護師の育休明けの働き方を考えるうえでの基本になります。

育休明けの看護師に多い不安とよくある悩み

育休明けの看護師からよく聞かれる悩みとして、まず挙がるのが子育てと不規則勤務の両立です。日勤の始業時刻が早く、保育園の開園時間との兼ね合いが難しい、日勤後の残業でお迎えに間に合うか不安、夜勤に入ると子どもの生活リズムが崩れる、といった具体的な問題が生じやすいです。
さらに、ブランクによる技術面や知識面の不安も大きなストレス要因になります。休業中に診療報酬や医療機器、看護手順が変わっていることも多く、復帰後しばらくは周囲に遅れを取っている感覚を持ちやすいです。

また、職場の人間関係や周囲の理解度を気にする声も多く聞かれます。子どもの体調不良で急に休まざるを得ない場面が続くと、同僚に申し訳なさを感じたり、評価への影響を心配したりしがちです。
このような不安を軽減するには、復帰前から上司や人事と丁寧に情報共有し、可能な働き方の範囲を明確にしておくことが有効です。あらかじめ想定されるトラブルや休みのパターンを話し合っておくことで、本人も職場側も準備がしやすくなります。

法律で守られている育児休業と短時間勤務の権利

育児休業と短時間勤務は、育児介護休業法にもとづき、一定の条件を満たす労働者に認められた権利です。原則的には、子が1歳に達するまで育児休業を取得でき、保育所に入れない場合などの要件を満たせば、1歳半、さらに2歳まで延長可能です。
また、3歳未満の子を養育する労働者は、1日の所定労働時間を原則6時間程度に短縮できる短時間勤務制度の対象となります。これは病院や施設の規模に関わらず、原則としてすべての事業主に義務付けられている制度です。

加えて、小学校就学前までの子を養育する労働者には、残業の免除や制限、深夜業の制限などの制度もあります。これらの制度は、本人が申出をしなければ適用されないため、知らないまま活用していないケースも少なくありません。
看護師の場合、夜勤や時間外労働が業務の一部として組み込まれていることが多い一方で、申出があれば法的に配慮する必要があります。就業規則や院内の育児支援規程を確認し、わからない場合は人事部門や労務担当に早めに相談すると良いです。

病院ごとに異なる運用ルールと就業規則の確認ポイント

法律上の権利があっても、その具体的な運用方法は病院や施設ごとに異なります。例えば、短時間勤務の開始・終了時刻を選べる範囲、制度を利用できる期間、昇給や賞与への影響、夜勤免除の期間などは、就業規則や院内規程に詳細が定められていることが多いです。
特に医療機関では、チーム医療やシフト調整の観点から、時短勤務の人数枠や適用部署を制限しているケースもあります。そのため、同じグループ病院内でも部署が変わるとルールが違うこともあり得ます。

確認時のポイントとしては、次のような点が挙げられます。

• 短時間勤務の対象期間と延長の可否
• 夜勤・準夜・深夜の免除や制限の扱い
• 役職や昇格への影響の有無
• 賞与計算時の取り扱い
• 子どもの急な病気時の特別休暇や看護休暇

これらを事前に把握しておくことで、復帰後の収入見通しやキャリアプランを具体的に描くことができ、家計やライフプランとの整合性もとりやすくなります。

育休明け看護師に選ばれやすい働き方の選択肢

育休明けにどのような働き方を選ぶかは、子どもの年齢や家庭のサポート体制、キャリアの志向によって大きく異なります。医療機関側も人材確保の観点から柔軟な雇用形態を用意する傾向があり、常勤フルタイムだけでなく、日勤常勤やパート勤務など、さまざまな選択肢があります。
まず、現職場に復帰する場合と、新たな職場に転職して働き方を整える場合に大きく分かれます。それぞれにメリット・デメリットがあるため、単に「育児との両立がしやすそう」といった印象だけで判断するのではなく、勤務条件やキャリアへの影響も含めて比較することが重要です。

代表的な働き方としては、日勤のみの常勤、時短勤務を併用した常勤、非常勤パート、夜勤専従、外来や健診センターなど比較的時間の読みやすい部署への異動などが挙げられます。
特に、子どもが未就学のうちは、保育園の送り迎えや体調不良での呼び出しなどを前提に、勤務時間と通勤時間のバランスを考える必要があります。一方、将来的に管理職や専門看護師を目指す場合は、どのタイミングでフルタイムに戻すか、どの分野で経験を積むかも見据えておくとよいでしょう。

日勤常勤・夜勤あり常勤という王道パターン

常勤としての復帰は、社会保険やボーナス、昇給の面で安定しやすく、長期的なキャリア形成にもつながりやすい働き方です。日勤常勤は、夜勤の負担を避けつつ、常勤として継続的に経験を積みたい方に選ばれやすい形態です。一方で、夜勤を含めたフルタイム常勤は収入面のメリットが大きく、世帯収入を重視したい家庭では検討されることが多いです。
日勤常勤の場合でも、早出や遅出があるか、残業時間がどの程度かによって、家庭との両立のしやすさは大きく変わります。

夜勤あり常勤を選ぶ場合は、パートナーとの役割分担や両親・義両親のサポート体制、夜間に預けられる保育サービスの有無など、生活全体の設計が必須になります。夜勤を続けることで手当がつき、収入は確保しやすくなりますが、睡眠や体調の管理が難しく、育児と仕事の両方で疲弊してしまうリスクもあります。
どちらのパターンも、単に雇用形態だけでなく、具体的なシフトや残業の実態を把握したうえで検討することが重要です。

時短勤務を利用した常勤という選択

時短勤務を利用した常勤は、育児とキャリアを両立したい看護師にとって中間的な選択肢といえます。1日の勤務時間を短縮しつつ、常勤としての雇用を維持できるため、社会保険や賞与の対象となりやすい点がメリットです。
例えば、通常8時間勤務のところを6時間勤務にするケースでは、始業を遅らせて保育園の送りをしやすくする、逆に終業を早めてお迎えに間に合うようにするなど、家庭の事情に合わせた設定が可能な場合があります。

一方で、時短勤務中は基本給や賞与が勤務時間に比例して減額されるケースが一般的であり、収入面ではフルタイムよりも下がります。また、短時間とはいえ、業務内容や責任はほぼ変わらず、限られた時間で多くの業務をこなさなければならないため、時間的プレッシャーを感じることも少なくありません。
そのため、時短勤務を選ぶ際には、収入のシミュレーションと業務量の見通しを事前に確認し、無理のない形で運用できるかを見極めることが重要です。

パート・非常勤として柔軟に働く

パート・非常勤勤務は、勤務日数や時間帯を比較的自由に調整しやすく、育休明け直後や子どもがまだ小さい時期に選ばれやすい働き方です。週数日、短時間のみの勤務にすることで、体力的・精神的な負担を抑えつつ、看護技術や臨床感覚を維持することができます。
また、家族の転勤や第二子以降の妊娠・出産など、ライフイベントに応じてシフトを変えやすい点も大きなメリットです。

一方で、常勤と比較して社会保険の加入条件を満たさないことがあり、厚生年金や健康保険が自己負担となる場合があります。また、賞与や退職金の対象外となることも多いため、長期的な経済面では不利になりやすいです。
そのため、パート勤務を選ぶ場合には、配偶者の扶養の範囲内に収入を抑えるかどうか、世帯全体の社会保険や税金を含めた損得を確認しておくことが大切です。将来的に常勤へ戻す前提の「つなぎ」としてパートを選ぶのか、しばらくは軽めに働く期間と割り切るのか、目的を明確にしておきましょう。

部署異動・転職で負担を減らす働き方の見直し

同じ病院内でも、病棟と外来・手術室・透析室・健診センターなどでは、勤務時間のパターンや急変対応の頻度が大きく異なります。育休明けに病棟から外来や健診センターへ異動することで、夜勤や長時間残業が減り、家庭との両立がしやすくなるケースも少なくありません。
また、訪問看護やクリニック、保育園看護師、企業系看護職など、医療機関以外のフィールドに転職して働き方を整える選択も増えています。

ただし、部署異動や転職には、新しい知識やスキルの習得が必要になることが多く、しばらくは慣れない環境でストレスを感じる可能性もあります。また、夜勤がない分、基本給や手当が下がるなど、収入面での変化も生じます。
現在の職場で働き方の調整がどこまで可能かを確認したうえで、それでも難しい場合に異動や転職を検討すると、選択の幅が広がります。無理に同じ病棟にこだわるのではなく、自分と家族に合うフィールドを広く見渡す視点が大切です。

看護師の時短勤務制度の具体的な内容

看護師の時短勤務は、法律に基づく短時間勤務制度をベースに、医療機関ごとの就業規則で具体的な運用が定められています。1日の所定労働時間を短縮するだけでなく、夜勤免除や残業制限、始業・終業時間の繰り上げ繰り下げなどと組み合わせて運用されることもあります。
制度の枠組みを理解しておくことで、どのような働き方が現実的に可能なのか、自分の生活とのすり合わせがしやすくなります。

また、時短勤務は子どもが3歳になるまでを対象とするケースが多いですが、就学前まで独自に延長している医療機関も存在します。勤務時間の短縮幅も、1日6時間以外に、5時間勤務や週休3日制など、複数のパターンを用意しているところもあります。
以下では、具体的な時短パターンや給与への影響など、押さえておきたいポイントを整理します。

1日の労働時間はどれくらい短縮できるのか

一般的な短時間勤務制度では、1日の所定労働時間を6時間程度に短縮するパターンが多くみられます。例えば、通常が8時30分から17時15分までの8時間勤務であれば、9時から16時の6時間勤務とするなど、始業・終業のどちらか、もしくは両方を調整して設定されます。
一部の医療機関では、5時間勤務や7時間勤務など、複数の時間数から選べるようにしているところもあります。

また、1日の勤務時間を短縮するのではなく、週あたりの勤務日数を減らして総労働時間を調整する形を「時短」として扱うケースもあります。この場合、例えば週5日勤務から週4日勤務に変更することで、通勤負担や家事・育児との調整をしやすくすることが可能です。
どの程度の時間短縮が可能かは、就業規則と部署の人員体制によって変わるため、希望だけでなく現場の運用上の制約も踏まえて、上司とすり合わせることが重要です。

時短勤務中の給与・賞与・昇進への影響

時短勤務中の給与は、多くの場合、所定労働時間に応じて按分されます。例えば、8時間勤務を6時間に短縮した場合、基本給はおおむね4分の3程度になります。諸手当についても、勤務時間や夜勤の有無によって変動するため、総支給額はフルタイム時よりも減るのが一般的です。
賞与も、支給対象であれば、在籍期間と所定労働時間の割合をもとに計算されることが多く、フルタイム勤務時より少なくなる可能性があります。

昇進や昇格については、各医療機関の人事制度によって扱いが異なります。時短勤務中は管理職登用を見送るといったルールがある場合もあれば、勤務成績に応じて柔軟に判断するところもあります。
また、昇給ペースについても、評価対象期間中に育休や時短勤務が含まれていると、フルタイム勤務と同程度の評価が得られないケースがあります。これらは制度や運用によるため、復帰前に人事担当者に確認し、キャリア形成にどのような影響があるかを把握しておきましょう。

時短勤務と夜勤免除・残業制限の関係

時短勤務制度とあわせて検討したいのが、夜勤免除や残業制限の制度です。小学校就学前の子どもを養育する労働者は、申出により時間外労働の制限や深夜業の免除を求めることができます。特に看護師の場合、夜勤を継続するかどうかは、家庭生活と自身の健康に大きな影響を及ぼします。
時短勤務を利用しながら夜勤を続けるパターンもありますが、多くの医療機関では、時短勤務適用中は夜勤免除とセットで運用する傾向があります。

残業については、制度上の制限があっても、現場の人手不足から「どうしてもお願いしたい」と頼まれることがあるのも実情です。この場合でも、法的には断る権利がありますが、人間関係や評価を気にして受けてしまい、結果として負担が大きくなるケースも少なくありません。
自分と家族の健康を守るためにも、時短勤務中は原則残業をしない、どうしても必要な場合の条件を明確にするなど、あらかじめ線引きをしておくことが重要です。

代表的な働き方別のメリット・デメリット比較

育休明けの代表的な働き方について、メリットとデメリットを整理すると、選択の判断材料になります。以下の表は一例です。

表の内容はあくまで一般的な傾向であり、実際の条件は職場ごとに異なります。自分の優先順位を整理し、複数の選択肢を比較検討することが大切です。

育休明けの働き方を決める前に考えるべきポイント

育休明けの働き方は、一度決めると少なくとも数ヶ月から1年程度は継続することが多く、生活全体に大きな影響を与えます。そのため、感情的な不安だけで判断するのではなく、家庭の状況や将来のキャリア、収入の見通しなど、複数の観点から丁寧に検討することが重要です。
また、最初から完璧な形を目指すのではなく、まずは負担の少ない働き方で復帰し、子どもや自分の体調、家庭のリズムを見ながら段階的に見直していくという考え方も有効です。

ここでは、育休明けの働き方を決める前に整理しておきたいポイントを、家庭・仕事・自分自身の3つの視点から解説します。これらを棚卸ししておくことで、上司や人事との面談でも具体的な希望を伝えやすくなります。

子どもの年齢・保育環境・家族のサポート体制

まず最も重要なのが、子どもの年齢と保育環境、家族のサポート体制です。0歳児や1歳児は体調を崩しやすく、保育園からの呼び出しも多くなりがちです。特に入園直後の数ヶ月は、発熱や感染症が続き、仕事を休まざるを得ない場面が増えることを前提に考えておく必要があります。
また、保育園の開閉園時間や延長保育の有無、自宅から職場までの通勤時間も、シフトの組み方に直結する要素です。

家族のサポート体制については、配偶者の勤務形態や勤務時間、祖父母がどの程度協力できるかを具体的に話し合っておくことが大切です。例えば、夜勤や早出・遅出の際に送迎や夜間保育を誰が担うのか、子どもが体調を崩した場合にどちらが迎えに行くのか、といった役割分担を事前に決めておくと、復帰後のトラブルを減らせます。
これらを踏まえたうえで、どの程度の時間・頻度で働けるのかを現実的に見積もっておきましょう。

自分のキャリアプランと優先順位の整理

次に、自分自身のキャリアプランをどのように描いているかを明確にすることが重要です。将来的に専門看護師や認定看護師、管理職を目指したいのか、それとも家庭とのバランスを優先して、長期的には非常勤や日勤のみで働きたいのかによって、選ぶべき働き方は変わってきます。
例えば、数年後に再びフルタイムに戻す予定がある場合は、育休明け直後は時短勤務で無理をしない選択も合理的です。

一方で、「今はキャリアよりも子育てを優先したい」と考えるのも一つの選択です。その場合でも、完全に医療現場から離れるのではなく、パート勤務や単発の看護業務などで臨床からの距離を保ちすぎないようにすると、将来の復帰がスムーズになります。
大切なのは、周囲の期待や一般的なイメージに縛られすぎず、自分と家族にとっての最適なバランスを考えることです。そのうえで、数年単位で見たときにどのような働き方の変化を想定するのかをざっくり描いておくと、意思決定がしやすくなります。

世帯収入・家計への影響をシミュレーションする

働き方を決める際には、感情面だけでなく、具体的な数字にもとづいた家計のシミュレーションが欠かせません。時短勤務やパート勤務を選ぶと、手取り収入がどの程度変化するのか、保育料や交通費、将来の教育費・住宅ローンなどを含めて検討する必要があります。
特に、保育料は世帯収入によって変わるため、働き方の変更が保育料にどう影響するかを確認しておくことが重要です。

また、配偶者の扶養に入るかどうかによって、社会保険料や税金の負担も変化します。一定の年収ラインを超えると扶養から外れ、自身で健康保険・年金を負担する必要が出てくるため、実質的な手取り額が思ったより少ないケースもあります。
可能であれば、年収見込みと社会保険・税金・保育料を一覧にして比較し、どの働き方が家計にとって無理のない選択かを見える化しておくと安心です。

職場とスムーズに調整するための具体的なステップ

育休明けの働き方を自分の中である程度イメージできたら、次は職場との具体的な調整が必要になります。看護師の場合、病棟の人員配置やシフト編成との兼ね合いが大きいため、希望を一方的に伝えるだけではなく、現場の事情も理解しながらすり合わせを行うことが重要です。
また、復帰直前ではなく、余裕をもって相談を始めることで、病棟側も人員計画を立てやすくなり、結果的に自分にとっても好条件の調整につながりやすくなります。

ここでは、職場との調整をスムーズに進めるための具体的なステップと、面談時に押さえておきたいポイントを解説します。

復帰の半年前から始めたい情報収集と相談

理想的には、復帰予定日の半年前頃から情報収集と相談をスタートすることが望ましいです。まずは人事部門や看護部から送付される案内文書や就業規則を確認し、自分が利用可能な制度や申請期限を押さえます。
そのうえで、直属の上司や師長に連絡を取り、面談の機会を設けてもらいましょう。この段階では、「どの程度働けそうか」「どの制度を利用したいか」といった希望を大まかに共有するイメージで構いません。

あわせて、同じ職場で育休復帰した先輩看護師がいれば、実際のシフトの組まれ方や職場の雰囲気、制度の使われ方などの生の情報を聞いておくと参考になります。就業規則に書かれている内容と実際の運用が異なることは珍しくないため、現場の実情を把握することが非常に重要です。
情報を集めながら、自分の希望と現場の状況にギャップがないかを確認し、必要に応じて希望条件を調整していきます。

看護部・師長との面談で伝えるべきこと

正式な面談の場では、自分と家族の状況、希望する働き方、利用したい制度を整理して、具体的に伝えることが大切です。例えば、保育園の開園時間や通勤時間、家族のサポート状況などを説明し、「この時間帯であれば安定して勤務できる」というラインを明確に提示します。
また、子どもの体調不良などで急な休みが発生し得ることも率直に共有し、その際の連絡手順や代替勤務の可能性についても話し合っておくと安心です。

一方で、職場側も人員配置やシフトの都合があります。希望がすべて通らない場合でも、代替案の提案があるかもしれません。その際には、「ここまでは譲歩できるが、ここから先は難しい」といった自分の中の優先順位をもとに、現実的な落としどころを探ります。
面談の内容は、自分用のメモとして残しておき、後で条件の認識違いが起こらないようにしておくと良いです。

条件が厳しいと感じたときの選択肢とセーフティネット

もし、現在の職場で提示された条件が、育児との両立や健康面から見て明らかに無理がある場合は、そのまま受け入れるのではなく、他の選択肢も検討する必要があります。例えば、別部署への異動希望を再度打診する、時短勤務からパートへの切り替えを相談する、などです。
それでも難しい場合には、より柔軟な働き方が可能な医療機関や、訪問看護・クリニック・企業看護職などへの転職も視野に入ってきます。

転職活動を行う際には、看護師向けの転職支援サービスを活用すると、育児と両立しやすい求人情報を効率的に集めやすくなります。また、ハローワークや自治体の相談窓口など、公的な支援も利用できます。
現職場にこだわりすぎて、自分や家族の健康を損なってしまっては本末転倒です。無理だと感じたときに相談できるセーフティネットを複数持っておくことで、精神的な余裕も生まれます。

育休明けの看護師が無理なく働き続けるための工夫

どれだけ働き方を工夫しても、育休明けの一定期間は、どうしても心身の負担が増えやすい時期です。特に看護師は、生命に関わる責任の重い仕事である一方、自分自身の健康管理やメンタルケアが後回しになりがちです。
無理なく働き続けるためには、完璧を目指しすぎないこと、家庭内で役割を抱え込みすぎないこと、職場での相談先を確保しておくことが重要になります。

ここでは、復帰後に実践しやすい具体的な工夫をいくつか紹介します。小さな工夫の積み重ねが、長く安心して働き続けるための土台になります。

家事・育児の外部サービス活用と家族内の分担

家事と育児と仕事を一人で完璧にこなそうとすると、どこかで必ず無理が生じます。近年は、家事代行サービスや宅配食、ネットスーパー、一時保育など、多様な外部サービスが利用しやすくなっています。費用はかかりますが、その分、自分と家族の心身の負担を軽減できると考えると、有効な投資となる場合が多いです。
特に、復帰直後の数ヶ月は環境の変化が大きいため、一時的に外部サービスを手厚く利用するのも一つの方法です。

あわせて、家族内の役割分担の見直しも不可欠です。配偶者と家事・育児の役割を改めて話し合い、送迎や寝かしつけ、休日の育児負担などをできるだけ具体的に決めておくと、日々の負担感が大きく変わります。
自分だけが頑張るのではなく、家族全体で子どもを育てているという意識を共有することが、長く働き続けるうえで非常に大きな支えになります。

職場でのサポート資源と相談先の確保

職場内にも、育休明けの看護師を支えるための仕組みや相談先が存在することが多いです。例えば、復職支援プログラムや復帰直後の教育担当者の配置、メンタルヘルス相談窓口、看護部門内のワークライフバランス担当者などです。
これらの仕組みは、導入されていても職員に十分周知されていないこともあるため、就業規則や院内ポータル、看護部からの案内文書をあらためて確認してみるとよいでしょう。

また、同じように育児と仕事を両立している先輩看護師の存在は、情報源としてだけでなく、精神的な支えにもなります。困ったときに気軽に相談できる人を数人でも確保しておくことで、悩みを抱え込みにくくなります。
業務上の不安や負担感が強い場合には、早めに師長や教育担当者に相談し、業務量や担当業務の見直しを検討してもらうことも重要です。

セルフケアと「完璧を目指さない」マインドセット

最後に、自分自身のセルフケアを意識することが欠かせません。看護師は「人のために頑張る」ことが当たり前になりやすい職種ですが、自分が疲弊してしまっては、結果的に患者さんや家族にも十分なケアを提供できなくなってしまいます。
睡眠時間をできるだけ確保する、短時間でも好きなことをする時間を持つ、しんどいときは誰かに話を聞いてもらう、といった小さなセルフケアを日常の中に組み込むことが大切です。

また、仕事でも育児でも家事でも「完璧にやらなければならない」という思い込みを少し手放すことが、心の余裕につながります。できなかったことに目を向けるのではなく、「今日はここまでできた」と自分をねぎらう習慣を持つと、無理なく頑張り続けやすくなります。
育休明けの時期は、誰にとっても試行錯誤の連続です。うまくいかない日があって当たり前と捉え、少しずつ自分たちなりのペースを整えていく姿勢が、長い目で見て大きな力になります。

まとめ

看護師の育休明けの働き方は、法律で守られた制度と、医療現場ごとの運用、そして各家庭の事情が複雑に絡み合う領域です。時短勤務や日勤常勤、パート勤務、部署異動や転職など、選択肢は多様化していますが、それぞれにメリットとデメリットがあり、正解は一つではありません。
大切なのは、子どもの年齢や保育環境、家族のサポート体制、自分のキャリアプランや健康状態を総合的に踏まえて、自分たちにとって現実的で続けやすい働き方を選ぶことです。

そのうえで、職場とのコミュニケーションを早めに行い、就業規則や制度の内容を正しく理解しながら、現場の事情も踏まえた形で調整を進めていくことが重要です。万が一、現職場での条件がどうしても合わない場合には、部署異動や転職といった選択肢も決して特別なものではなく、多くの看護師が活用しています。
育休明けは不安も多い時期ですが、制度や周囲のサポートを上手に活用しながら、一歩ずつ自分たちなりの働き方を築いていきましょう。